オゾンは太古から地球上に存在しています。一時、オゾン層破壊が問題になった際、「オゾン」が地球に悪影響を与えていると、勘違いされている方も多いようですが、実はオゾン層は有害な紫外線から私たち生物を守ってくれています。
オゾンの酸化力は、塩素の約7倍あるとも言われています。オゾンが分解した時に生じる酸素が、非常に強い酸化作用を持ち、殺菌・脱臭・漂白などに利用できます。また、オゾンは使用後すぐに分解して酸素にもどります。薬品や次亜塩素酸などと違い、残留毒性の心配がないことが、オゾンの最大の特徴です。
(オゾンは、食品添加物としても認可されています。)
環境を重視する世界的風潮の中で、今後オゾンの利用範囲は飛躍的に拡大していくと考えられています。
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●脱臭・除菌・漂白に高い効果があります。
●強力な酸化力を持ち、細菌やカビ、ウイルスの細胞膜を短時間で破壊・分解します。
●使用後すぐに分解して酸素にもどるので、残留毒性の心配もありません。
●原料は空気中の酸素だけでランニングコストも安価です。フィルタ交換も不要です。
●食品の鮮度保持・残留農薬の除去効果もあります。
オゾンの酸化力は、有機物にも無機物にも有効です。多くの臭気成分は、オゾンとの反応性が高く、オゾンによって臭気が元から分解されます。
臭気を他の臭いで包み込みごまかす芳香剤とは違い、高い脱臭効果が得られます。
オゾンはガス体ですので、室内のあらゆる建材の隙間に入り込み、多孔質部分に染み込んでいる臭気物質と反応します。床や壁や天井に染み込んでしまった、タバコ臭、カビ臭、ペット臭、体臭、料理臭など、さまざまな臭いと反応し、脱臭いたします。
また、近年問題となっているホルムアルデヒドなどのシックハウス対策にも有効です。
オゾンは、細菌細胞の細胞壁を破壊します。細胞壁が
破壊されたことにより、細胞の核が溶け、菌が死滅します。
そのため、塩素除菌のように、耐性菌をつくる心配もありま
せん。
酸素原子が臭い成分と結合し、臭いの元を分解します。
そのため、カーペットや壁紙、カーテンなどに染み込んだ
臭いも強力に脱臭します。悪臭を他の臭いで包み込む
芳香剤とは違います。
タバコに含まれるニコチン・タール・発がん性物質・ダイオ
キシン・花粉・ホルムアルデヒド・農薬などの分野にも効果
的です。
オゾンガスを部屋内で数量に発生させるだけでダニや
ゴキブリの忌避効果があります。
オゾンだけの大変便利な効果です。
オゾンで脱臭できる臭い
残留毒性がないことが、オゾン水の最大の特徴です。
発表したのは、国立病院機構 仙台医療センター 臨床研究部 ウイルスセンターの西村秀一氏。論文では、シャープの「プラズマクラスターイオン発生機」、パナソニックの「ナノイー発生機」、キングジムのイオン発生式 空気清浄機「ビオン」の三つの機器について殺菌能力を調べた。その結果、極めて狭い空間では、製品に一定の殺菌効果があることを確認できた。ただし、メーカーがプラズマクラスターイオンやナノイーと呼んでいる粒子を除去しても殺菌効果は変わらなかった。一方、各粒子と同時に発生するオゾンを除去すると殺菌効果が激減したという。このことは殺菌作用の本体がオゾンであることを強く示唆すると結論付けている。
(Tech-On! 12月25日(火) より)
参考資料ダウンロードは(PDF)
殺菌・不活性化効果を示す指標として国際的に認められているもので、ガス濃度Concentrationと、時間を示すTimeの頭文字であり、ガス濃度と薫蒸時間の積(ppm x 分)を表している。殺虫殺菌効果は害虫・細菌がどの程度のガス濃度にどのくらいの時間暴露されるかによって決まるため、CT値が高いほど効果は増加し、CT値が低いほど効果は低下する。その関係は、「距離と速度と時間との関係」に似ている。
オゾンの作業環境基準値は0.1ppm
高濃度のオゾンは人体に有害ですが、低濃度0.01ppm以下だと全く問題ありません。オゾン臭の感じ方には個人差があり、敏感な人で0.01ppm、普通の人でも 0.04ppm程度でオゾン臭を感じます。オゾンの使用にあたっては、人がいる時に0.1ppmを越えないこと、連続的でなく断続的に使用することなど、人体に及ぼす影響を十分に考慮して使用しなければなりません。
オゾン療法とは、40年以上前にドイツで開発され、ヨーロッパではすでに認知された治療法です。主に自家血液療法、注腸法、皮下注射法、経皮的療法などがありますが、動物医療分野においては、注腸法やオゾン水、オゾン化オイルなどによる経皮的療法が多 く用いられているようです。オゾン療法の生理作用は、オゾンが体内に取り込まれることにより血液などと反応することによって発生する酸素や生成物などセカ ンドメッセンジャーによるものと研究されています。
全国的にオゾン療法を取り入れられる動物病院が増えており、犬・猫などのペットへの取組みはもとより、牛や競走馬など産業動物の分野でも広がりを見せています。
※効能について製造者、販売者は薬事法の関係で一切、お伝えできません。